デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？

デジタルトランスフォーメーションとDX

デジタルトランスフォーメーションとは、「企業や団体が 新しいデジタル技術を活用することによって、新たな価値を生み出し、ビジネスそのものを革新すること」をいいます。

デジタル（Digital）とトランスフォーメーション（Transformation）を組み合わせた造語です。
※欧米ではTransをXと略称することがあることからDXと呼ばれます。

古くは、2004年に国連ユネスコによって設立された、情報処理国際連合（IFIP）のカンファレンスにおいて、スウェーデンのエリック・ストルターマン教授がDXという概念を発表しました。

DXという概念が紹介された、教授の”Information Technology and the Good Life”という論文では、デジタル技術があらゆるものから不可分になってきている今日において、ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる期待が込められています。

デジタルトランスフォーメーションが求められる背景

ビジネスの本質は顧客の創造ともいわれます。

スマートフォンの普及やデジタルネイティブの登場により、顧客のデジタル化が進展しています。企業は、既存ビジネスの枠組みでのデジタル化だけでなく、企業活動そのもののデジタル変革が競争優位に不可欠となってきています。

また、AIやIoT、ビッグデータ解析、ブロックチェーンなどのテクノロジーの進展により、いままでは実現できなかったことが、安く・早く実現する手段が拡大しています。

老朽化・複雑化・ブラックボックス化した既存システムを前提にするのではなく、企業の経営戦略として、IT・システムについて、どのような「ビジョン」や「あり姿」を描くかが、企業経営において必須と認識されつつあります。

DXと少子高齢化

オックスフォード大学のマイケル・A・オズボーン准教授が、”雇用の未来”という論文において、「ITにより、米国のそう雇用者数の約47%の仕事が自動化される」との研究結果が世間を驚かしました。

実際、例えば、OCRやRPAなどのテクノロジーの進化により、「データ入力・照合」業務などの大部分は自動化可能になりつつあります。

こうしたテクノロジーの指数関数的な成長については一部から懸念の声が上がることもあります。

その一方で、 過去においても、金融機関の窓口での現金引き渡し業務はATMに代替されました。しかし実際には銀行員の数は減らず、単にお金の引き渡しという業務ではなく、ライフプランニングや金融商品の提案など仕事の「質」が変わることとなりました。

特に、日本においては、少子高齢化による、労働力人口の減少や、 働き方改革などに代表される、労働生産性向上に向けた有効な処方箋が求められています。

テクノロジーの進化をリスクとしてだけとらえるのではなく、機会としてとらえ、企業経営に適切に導入していくことが求められます。

日本政府も後押しするDX

これらの背景からも、日本政府においても経済産業省や総務省が中心になり、DXを積極的に推進しています。

〈関連リンク〉

・デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会

・経済産業省のデジタルトランスフォーメーション特設サイト

・DX推進ガイドライン

・未来をつかむTECH戦略

デジタル・エレクトロニカ（Digital Electronica） では、引き続き、企業・団体がデジタル化やDXを実行するために参考となる情報を発信していきます。